スマートフォン IDC Japan

2015年上半期のスマートフォン出荷は、前年同期比14.1%増--IDC

IDC Japanは11月26日、スマートフォン/タブレット/PCを合算した国内モバイル/クライアントコンピューティング市場の2015年上半期(1月~6月)の実績および2015年~2019年の予測を発表した。

 IDC Japanは11月26日、スマートフォン/タブレット/PCを合算した国内モバイル/クライアントコンピューティング市場の2015年上半期(1月~6月)の実績および2015年~2019年の予測を発表した。

 それによると、2015年上半期の国内モバイル/クライアントコンピューティング市場の出荷台数は、前年同期比8.3%減の2277万台となった。2014年~2019年の年間平均成長率(CAGR:Compound Annual Growth Rate)は3.1%とみており、2019年は通年で5836万台となると予測している。


(IDC提供)

 2015年上半期のスマートフォン出荷は、前年同期比14.1%増の1305万台となった。同期は、Androidベースでありながら従来の携帯電話(フィーチャーフォン)と同様の筐体としたスマートフォンの出荷が開始された期でもある。

 フィーチャーフォンは2017年以降、対応する半導体の生産が終了する可能性があり、こうした製品は今後フィーチャーフォンからスマートフォンへ切り替えていくための布石の製品になるとIDCではみている。今後、これらの機種によりスマートフォンへの切り替えが促進することが期待され、2014年~2019年のCAGRは4.7%と予測している。

 タブレットの2015年上半期の出荷は前年同期比0.6%増の399万台。ビジネス市場では教育市場向けの出荷やB2B2Cの用途により前年同期比2桁のプラス成長となったが、家庭市場では大画面のスマートフォンやキラーアプリケーション不在による需要の低下が響き、2桁のマイナス成長となった。今後は、日本郵政による高齢者向けタブレットや教育市場などビジネス市場がけん引し、2014年~2019年のCAGRは3.3%と予測。

 PCの2015年上半期の出荷は前年同期比39.2%減の573万台となった。2014年のWindows XPのサポート終了に伴う買い替え需要や消費増税による買い替え需要の反動に加え、急激な円安の進行によってベンダーのコストが上昇し、ユーザーが求める価格とベンダーが提示する価格のギャップが拡大したことが主な要因とみられる。

 これらの影響は2016年まで続くと予測されるものの、ビジネス市場を中心に2017年以降需要引き下げ要因が緩和し、2020年にはWindows 7のサポートが終了することから、これに向けた買い替えが促進されるとみられ、2014年~2019年のCAGRは0.1%と予測。

 一方、国内モバイル/クライアントコンピューティング市場の稼働台数は、2014年の1億5563万台から2019年には2億15万台に拡大し、2014年~2019年のCAGRは5.2%と予測している。スマートフォンは家庭市場を中心に一巡しているが、現在のフィーチャーフォンの利用者が2017年以降スマートフォンへ切り替わることが予測され、2014年~2019年のCAGRは11.3%と予測。

 タブレットは、家庭市場では買い替えサイクルの長期化と出荷の減少によって徐々に稼働台数が減少することが予測されるものの、ビジネス市場での活用が進むことから、タブレット市場全体での2014年~2019年のCAGRは6.9%と予測した。

 同社PC、携帯端末&クライアントソリューション シニアマーケットアナリストの浅野浩寿氏は、以下のようにコメントしている。

 「ビジネス市場でのスマートフォンやタブレットは、今後伸びる余地が十分にある。企業では、セキュリティを担保しながら第3のプラットフォームに即したセキュリティポリシーの柔軟な運用を行い、今後のモビリティ化を進めることが重要になる」

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