タブレット IDC Japan

タブレット:本格導入への移行の兆候、Windowsは基幹系との連動を想定

タブレットの用途はメールやスケジュール管理などのコミュニケーションでの利用が中心となり、文書などの参照系は、コミュニケーションの約半分の台数で推移すると考えられる。IDC Japanが分析している。

 IDC Japanは9月29日、同社が調査、分析した国内ビジネスタブレット市場業務アプリケーションの利用状況について、産業分野別利用用途別稼働台数を発表した。それによると、学校と教育産業を除く全産業分野のタブレット稼働台数は2015年では527万台、2017年では779万台になると推計されるという。

 同社によると、タブレットの用途はメールやスケジュール管理などのコミュニケーションでの利用が中心となり、2015~2017年での稼働台数は2015年の約400万台から約100万台増加すると推計されている。プレゼンテーションや文書などの利用での参照系は、コミュニケーションの約半分の台数で推移すると考えられる。

 社外業務端末としてのタブレット、データベース処理などの基幹系のタブレットは、2015年では169万台と推計され、2017年では2015年の約1.5倍の台数が利用されると考えられている。

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