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クライアント仮想化率、2019年に5割弱--ワークスタイル変革などで進む

2014年の国内法人向けクライアント端末の仮想化率は25.7%だが、2019年には48.1%に達するという。背景にはワークスタイルの変革などがあるとしている。

 IDC Japanは、2014年下半期(7~12月)の実績調査をもとに国内クライアント仮想化市場を分析した結果を6月3日に発表した。それによると、2014年の国内法人向けクライアント端末の仮想化率は25.7%で、今後はワークスタイルの変革要求やクライアント仮想化技術の向上などの促進要因、業種業務別の需要拡大で2019年には48.1%に達すると予測している。

 2014年の国内クライアント仮想化ソリューション市場は前年比9.5%増の4213億円。2019年には8046億円まで拡大し、2014~2019年の年間平均成長率(CAGR)は13.8%で推移すると予測している。

 国内クライアント仮想化サービス市場も、プライベートDaaS案件の増加とパブリックDaaSの出現に伴い、同期間のCAGRは50.3%で推移し、2019年には1651億円まで拡大すると予測している。モバイル仮想化ソリューション市場も同期間に55.4%のCAGRで推移し、2019年には471億円まで拡大すると予測している。

2014~2019年の国内法人向けクライアント仮想化市場の導入率予測
2014~2019年の国内法人向けクライアント仮想化市場の導入率予測(IDC Japan提供)

 2014年のクライアント仮想化ソフトウェア市場の出荷ライセンス数は前年比6.2%増の150万8263。2019年には210万9140に達し、2014~2019年のCAGRは6.9%になると予測している。2014年のクライアント仮想化ソフトウェア主要ベンダーのトピックスは、「GPU(Graphics Processing Unit)仮想化に対する取り組み」「クラウドサービスに対する仮想化基盤の実装、検証などの具体化」「ワークスペースコンセプトの提案」が挙げられる。

 IDCが提唱する第3のプラットフォームは、クラウド、モビリティ、ビッグデータ、ソーシャル技術の4つの要素で構成されており、仮想化はクラウドとモビリティの根幹的技術として採用されている。具体的な製品やサービスとしてはDaaS、モバイル仮想化、私物端末の業務利用(BYOD)などがある。同社の携帯端末&クライアントソリューション シニアマーケットアナリストの渋谷寛氏が以下のようにコメントしている。

 「第3のプラットフォームで仮想化技術は多くの場面で重要な役割を担う。クライアント仮想化を包含する第3のプラットフォームは、ワークスタイル変革の礎となる。クラウド、モビリティ、仮想化技術を活用したニューワークスタイルが求められている」

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